あなたの自動車保険が高い理由とは？

「自動車保険高いなぁ・・。もっと安くならないかな！？」

と嘆いている方もいるのではないでしょうか？

私は、現在20等級で代理店型自動車保険に入っていますが、やっと年間5万円ほどまで安くなりました。

免許取りたての20代の頃は、毎月1万円以上、年間10万円以上も払っていて、「なんでこんなに高いんだ！！！」と憤りを感じていました。

安くしようと、一括見積もりを取ってみて、ダイレクト損保の比較をしたり、保険について勉強することで、なぜ保険代がこんなに高いのか？ということがわかりました。

損保会社に働いていた友人にも話を聞いて、「あなたの自動車保険が高い理由」というのをまとめ上げました！

なぜこんなに保険料が高いのか？
もっと安くする方法はないのか？

と考えている方は是非参考にしてください。

とにかく安い自動車保険を探しているならこちらのページから探してみて下さい。

あなたの保険が高い理由

自動車保険料金は保険会社によってそこまで変わりません。

一括見積もりで比較してみて金額が違うとしたら、補償内容や条件が異なっているケースが多いです。

もちろん、ダイレクト型と代理店型では保険料は違ってきます。
→ダイレクト型と代理店型はどっちが良い？メリット・デメリットまとめ

それを踏まえた上で、あなたの保険料が高い理由は以下のとおりです。

・若い
・免許取り立て
・無駄な保障や特約
・車両保険

つまり、若くて免許取り立てで交通事故を起こしやすい人のほうが保険料が高くなります。

また、不要な特約を付けていたり、無駄に多くの保障をつけている場合も保険料に跳ね返ってきます。

若くて免許取りたての等級が低い場合は、ある程度仕方ありませんが、それ以外なら保険料は節約できます！

自動車保険は専門用語などが多くて、ちょっと難しいですが、ある程度知識があったほうがお得です！

自動車保険を安くする前に大事な2つのポイント

「自動車保険を安するために一括見積もりをしてみよう！」

と行動する前に、気をつけてほしいことが2つあります。

仕組みや制度を理解する

自動車保険は割引制度なども用意されています。
知らないと損をしてしまうこともあります。

補償内容を知り必要な契約内容にする

高くても外せない補償もあります。
保険料がいくら安くなっても大切な補償を削ってしまっては意味がありません。

自動車保険が高くなる理由について学び、上記の2点に沿って保険料を下げる工夫をしてみてくださいね。

自動車保険の料金を決める指標

まずは、自動車保険の料金を決める指標について見ていきましょう！

自動車保険料は、等級や年齢、運転者条件によって料率が変わってきます。

損害保険会社が会員となる、損害保険料算出機構という料率算出団体があり、そこで算出された参考純率を基に保険会社各社が保険料率を決めるのです。

自動車保険の保険料は、参考純率、保険料率、付加保険料率といった３つの料率から定められます。

	参考純率	純保険料率	付加保険料率
決定する機関	統計を基に損害保険料算出機構が決める	参考純率を基に保険会社各社が決める	保険会社が独自で決める
何に利用されるか		事故が発生したときに支払われる保険金	保険会社が保険事業を行うために必要な経費

すべての基準となるのは参考純率です。

参考純率は６種類の区分で分けて算出されています。

1. 用途・車種

普通自家用乗用車、小型自家用乗用車など自動車の種類による区分。

2. 型式別料率クラス

車検証に記載されている自動車の型式ごとに定められる９つの区分。
型式別料率クラスに付随して、衝突被害軽減ブレーキ装着の有無、新車・新車外かなどによっても別途定められている。

3. 保険金額および免責金額

最高限度額や、自己負担金である免責金額の設定ごとの区分。

4. 年齢

運転する人の年齢範囲によって全年齢、21歳以上、26歳以上の３つに分けられている区分。
軽自動車や大型車などは除いて、普通・小型の自家用乗用車に乗る26歳以上はさらに６つの区分に細分化されている。
（30歳未満、30歳以上40歳未満、40歳以上50歳未満、50歳以上60歳未満、60歳以上70歳未満、70歳以上）

5. 等級

契約者の前年の無事故年数や事故件数によって毎年変わっていく1等級から20等級までの区分。
7等級から20等級までは同じ等級でも、事故の有無によって無事故か事故有かの2種類に分かれる。

6. 運転者限定

補償の対象とする運転者の範囲によって料率が変わってきます。

運転者限定料率は、以下の順に安くなります。

本人限定＜本人・配偶者限定＜家族限定＜運転者限定なし

どの自動車保険でも共通の知識として、契約者はこの６つについて理解しておきましょう。

乗ろうとする自動車選びや、記名被保険者や運転者と使用用途を変えることで保険料は安くなるので、参考にしてみてくださいね。

それでは、実際の補償内容の中からピックアップして、どのようにすれば保険料が高くなってしまうのか、どうすれば安くなるのかを解説していきます。

主に自動車保険に初めて加入する方や、更新前に保険料を安くしたい方など、等級が低い方に向けた解説です。

等級が低いと保険料も高くなる

自動車保険には等級制度があり、1等級から20等級までに分かれています。

自動車保険に初めて加入する場合は原則として7等級からスタートし、保険を使わなければ1年に1等級ずつ上がっていきます。

初めて加入する若い人の多くが高い保険料になってしまうのは7等級から加入するためです。

事故有係数、無事故係数が用いられているため、事故を起こして等級が下がると、同じ等級でも無事故の人よりも高い保険料となってしまいます。

等級制度による割引率

保険料表は下記のように等級によって、保険料が割り引いたり割り増しされたりしています。

等級	事故有	無事故
1等級	64％割増
2等級	28％割増
3等級	12％割増
4等級	2％割引
5等級	13％割引
6等級	19％割引
7等級	30％割引	20％割引
8等級	40％割引	21％割引
9等級	43％割引	22％割引
10等級	45％割引	23％割引
11等級	47％割引	25％割引
12等級	48％割引	27％割引
13等級	49％割引	29％割引
14等級	50％割引	31％割引
15等級	51％割引	33％割引
16等級	52％割引	36％割引
17等級	53％割引	38％割引
18等級	54％割引	40％割引
19等級	55％割引	42％割引
20等級	63％割引	44％割引

もし親と同居している場合、等級引き継ぎができます。

親の等級をゆずってもらい、親は新規で加入することで、その逆よりも保険料が安くなるので、まずはご両親に相談してみると良いですよ！

年齢条件によって保険料が変わる

年齢によっても保険料が変わります。
歳を重ねると割引を受けられます。

年齢条件は以下の区分に分けられています。

全年齢＞21歳以上＞26歳以上＞35歳位以上

注意点としては、運転するすべての人がその年齢に達していないといけません。

たとえば、夫婦限定にしているなら夫が28歳、妻が23歳なら21歳以上の年齢条件が適用されます。

車両保険に入ると保険料は跳ね上がる

車両保険の保険料は、車種、保険金額、免責金額、車両保険の適用条件によって変わります。

何も知らずに付加すると保険料は跳ね上がります。

しかし、よく分からないまま、保険料が下がるからと言って車両保険を外してしまったり面積をつけると、後々痛い目に合うかもしれません。

それでは、車両保険について詳しく見ていきましょう。

1. 車両料率クラス

車の大きさ、排気量、その自動車の価格などによって変わります。

車体が大きい、排気量が多いものは部品も大きくなり、修理代が高くなるため、車両保険の保険料は高くなります。
（自動車に乗る人の傷害を保障する特約は安くなる。）

自動車の販売価格がそもそも高い高級車も、同じ理由で車両保険の保険料は高くなります。

自動車保険選びと同時に車選びも大切になるのですね。

スポーツカーや大型車は保険料が高くなり、逆に、軽自動車やコンパクトカーは保険料が安くなります。

2. 保険金額

「車両保険をいくらまで付けるか？」が車両保険の保険金額につながります。

車種と年式によって車両保険の保険金額の範囲が変わってきます。

つまり、5年落ちの中古車に新車同様の保険は掛けられないし、新車であっても購入金額以上の補償は受けられません。

基本的に、車の修理代は「時価」となっていて、年式や車種によって決まってくるのです。

範囲内で保険金額を選んで加入出来るので、保険金額を定められた範囲の最低限にすることで保険料が安くなりますよ。

3. 免責金額

車両保険から補償を受けるとき、いくらまで自己負担するかの金額です。

0万円、5万円、10万円などから1回目と2回目の支払い事由で自分が負担する金額を選ぶことができます。

金額の刻みや、1回目と2回目の支払いパターンなどは保険会社によって違うので、確認しましょうね！

1回目の事故と2回目の事故で全く負担の無い「0-0万円」だと、保険料は高くなります。

自損事故などで、保険を使用して修理をすると等級ダウンによって、翌年以降の保険料が高くなってしまいます。

10万円くらいの修理費だと、等級ダウンによる保険料のほうが高くなってしまうこともあるので、免責を付けて保険料の節約を考えてもいいかもしれませんね。

おすすめは「5-10万円」の1回目の事故では5万円、2回目は10万円を負担するという付け方です。

4. 車両保険の適用条件

車両保険の適用条件によっても、保険料が変わってきます。

一番広い範囲は「一般条件」で、ガードレールに衝突や自転車との接触などの単独事故、当て逃げなどでも適用され、保険料は高いです

自動車同士の事故である「車対車」に限定し、単独事故の場合は適用なしにすると保険料は安くなります。

一般条件、車対車ともに保険会社によって若干名称が異なるので、確認してみてください。

一括見積などを依頼すると保険料が保険会社各社で大きく異なることがあります。

車両保険の上記2番、3番が保険会社各社で異なっている見積もりになっていることが原因のひとつです。

車両保険以外にも、各特約の保険金額や、特約の状況などが変わっていることもあります。

また、自分で自動車保険を比較する場合も、そういった点について確認しましょう。

補償内容を見直そう

補償内容を適切に絞っていくことで保険料を下げることができます。

今回解説している内容からいえばたとえば、自分に過失がある自動車事故で修理や自動車の買替が必要となった場合を考えてみましょう。

すぐに自動車の修理や買替に関する代金を用意できる人は、自分の資産状況に合わせて保険料を安くすることができます。

車両保険の保険金額を下げる、適用条件を狭める、免責金額を高くする、または車両保険を付加しない、などから補償内容を選びましょう。

同じように、いくつかの特約で補償する金額を選ぶことができます。

また、さまざまな特約についても付加するかどうかを選んで加入出来ます。

見積もりを自分で詳細に設定しなければ、特約がいろいろと付いていたり、逆にまったく付いていないなど、保険会社によって設定が異なります。

これから加入する人も、既に加入している人も、その補償内容をしっかり確認しましょう。

絶対に外せない補償。おすすめの補償内容は？

補償内容を見直そうと言っても、対人対物補償を安くするのはおすすめできません！

補償内容のおすすめは以下の通り

対人賠償保険	無制限
対物賠償保険	無制限
人身傷害	3000万円
搭乗者傷害	なし
車両保険	免責「5-10」で加入
特約	弁護士特約・対物超過修理費用保証特約

対人対物は必ず無制限にしておきましょう。
万が一、加害者になってしまった場合、億を超える賠償金が発生することもあります。
無制限にしていないと・・・怖いですよね。

→対人賠償保険が無制限じゃないといけない理由
→対物賠償保険を無制限にしないと怖い話

人身傷害は、あなたや同乗者のケガや休業補償をするものなので最低限レベルで大丈夫でしょう。
運転者や同乗者が死亡したり後遺障害が残るとちょっと大変ですが・・・。

→人身傷害補償保険が３０００万円でいい理由

また、搭乗者傷害は人身傷害と同じような補償なので、節約するなら付けなくても大丈夫です。

→搭乗者傷害は必要なの？人身傷害との違い

車両保険は、新車で余裕があればガッツリ入っておけば安心だと思いますが、節約指定なら、免責をつけたり条件を低くして節約しましょう。

また特約は損保会社によって変わってきますが、弁護士特約と対物超過修理費用保証特約は付けておいたほうが良いですよ。

また、家族がバイクに乗るのであればファミリーバイク特約も入っておくといいでしょう。

内容について詳しく知りたい方は、リンクをクリックしてください。

まとめ

あなたの自動車保険料が高い理由は

年齢
等級
車両保険
補償内容

が原因です。

年齢が若く等級が低い場合は、安全運転を心がけ、コツコツ等級を揚げていくしかありません。

親（同居）から等級引き継ぎができるなら、かなり保険料を下げることができます。

また、車両保険を外せば40％くらい節約できますが、自分が悪い事故を起こしてしまったときの自分の車の修理費は出ませんので気をつけてください。
相手が悪い場合は、相手の保険から修理代は出ます。

また、補償内容を見直すことで保険料を節約することができます。
しかし、闇雲に補償額を安くしたり、特約を外すともしもの時に十分な補償やサポートが受けられなくなるので注意してくださいね！

自動車保険ってどこがいいの？

「各保険会社って何が違うの？」
「補償内容や特約ってどう決めたらいいの？」
「安い保険がいいけど事故対応が心配」

とどの保険がいいのか迷っているなら、まずはこちらを御覧ください。

→賢い自動車保険の選び方。もしもの時に後悔しないために

え、5万円も！？自動車保険を見直そうと思ったら

自動車保険を乗り換えようかな？

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